日経平均は急反落、終値は64,611円
7月24日の日経平均株価は、前日比1,811円45銭(2.73%)安の64,611円15銭と急反落しました。終値ベースで6万5,000円を下回るのは17日以来、1週間ぶりです。寄り付きから838円安と大きく下げて始まり、前場中には下げ幅が2,000円を超え、13時49分時点では一時2,200円超まで拡大しました。TOPIXも42.57ポイント安の4,011.31ポイントと4営業日ぶりに反落し、一時は節目の4,000を割り込んでいます。
相場を動かした主な材料
下落の背景には二つの力が重なりました。ひとつは中東情勢の緊迫による原油の急騰です。フーシ派が紅海でサウジアラビアの石油タンカーを攻撃したとの報道を受け、WTI原油先物は約1カ月半ぶりに1バレル=93ドル台へ上昇。インフレ再燃と企業業績の圧迫が警戒されました。
もうひとつは米国発のAI過剰投資懸念です。23日の米国市場ではアルファベットやテスラの決算を受けてナスダックが2.1%安と2カ月半ぶりの安値に沈みました。加えて韓国でSKハイニックスなどを対象とした個別株レバレッジ型ETFの取引規制強化が発表されKOSPIが急落、日本のキオクシアも連れ安しています。
指数を支えた銘柄と重荷になった銘柄
重荷となったのは値がさ半導体株です。前引け時点で東京エレクトロンが1銘柄で約448円、アドバンテストが約403円、ソフトバンクグループが約333円を押し下げ、上位3銘柄だけで約1,185円の押し下げとなりました。前日23日に押し上げ1位だったアドバンテストが、一日で押し下げ役に反転した格好です。
一方、押し上げの最大は中外製薬の約24円にとどまりました。KDDIや東京海上ホールディングスが続きましたが、規模はいずれも小さく、ディフェンシブ株の買いでは補いきれませんでした。
市場全体の温度感
東証プライムの値下がりは877銘柄と全体の6割近くを占め、値上がりは632、横ばいは49でした。今週は指数と中身が食い違う日が続きましたが、本日は久しぶりに両者が同じ方向を向いています。業種別では33業種中11業種が上昇、22業種が下落。医薬品、鉱業、保険業などが買われ、非鉄金属、電気機器、化学などが売られました。医薬品や海運への資金退避が目立ち、リスク許容度が一段下がったことがうかがえます。ただし売買代金は8兆4,378億円と前日から小幅減少しており、全体の商いは膨らみませんでした。
今後の日経平均の見通し
| 期間 | 想定レンジ | 主な前提条件 |
|---|---|---|
| 翌営業日 | 63,500円〜65,500円 | 75日移動平均の維持、原油価格の動向、米国株の推移 |
| 1ヶ月後 | 60,000円〜68,000円 | アドバンテスト・東エレク・米ハイテク決算、FOMC、中東情勢 |
| 1年後 | 58,000円〜75,000円 | 世界景気の方向、AI投資の持続性、原油価格と金利の水準 |
今日のまとめ
原油とAI、二つの懸念が同時に襲った一日でした。前日に決算を発表したディスコが、44%増益・増配にもかかわらず見通しの弱さで一時12%超下落したことは、相場が実績よりも先行きの期待に敏感になっていることを示しています。6万5,000円割れの水準では押し目買いも入り、75日移動平均(6万4,300円台)が下値支持線として意識されました。
寄与度の内訳やディスコ決算の詳細、テクニカルの水準は深掘りノートを、今週4営業日の流れは週次まとめをご覧ください。
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