寄与度とは？日経平均を動かす値がさ株の仕組みと計算方法を解説

寄与度とは、ある銘柄の値動きが日経平均株価を何円押し上げた（押し下げた）かを示す数値です。この記事では、寄与度の計算式と、そこに使われる除数・株価換算係数の役割、そして特定の値がさ株が指数を支配しすぎないよう設けられた上限ルールまでを整理します。相場ノートで見かける「1銘柄で約500円押し上げ」という記述が、自分で再現できるようになります。

なぜ寄与度を知ると相場の読み方が変わるのか

毎日の相場ノートで「値上がり銘柄が多いのに日経平均は下落」「日経平均はマイナスでもTOPIXはプラス」という記述を見かけます。この一見ねじれた現象は、寄与度の偏りを知っていれば当然の結果として理解できます。

日経平均は225銘柄の平均ですが、各銘柄が均等に影響するわけではありません。ごく一部の銘柄が指数の動きの大半を決めてしまう日は珍しくないのです。寄与度を意識して相場を見ると、「今日の日経平均の上昇は市場全体の買いによるものか、それとも数銘柄が牽引しただけか」を切り分けられるようになります。指数の数字だけを追っていると見えない、相場の体温が読めるようになるということです。

寄与度の計算式と3つの部品

日経平均は「株価平均型」と呼ばれる方式で算出されます。各銘柄の時価総額ではなく、株価そのものを足し合わせて平均する考え方です。式にすると次のようになります。

日経平均株価 ＝ 採用株価の合計 ÷ 除数

ここで採用株価とは、市場でついている株価に「株価換算係数」を掛けた値です。株価換算係数は、過去の株式分割などによる株価水準の差を調整するための数で、2021年10月から使われています（それ以前は「みなし額面」による調整でした）。新規採用銘柄には原則1が設定されますが、たとえばアドバンテストには7.2という高い係数が設定されています。

そして除数は、採用株価の合計を割る数です。算出開始当初は銘柄数と同じ225でしたが、長年の株式分割や銘柄入れ替えの積み重ねで、現在は30前後の水準になっています（最新値は日本経済新聞社の公式データでご確認ください）。

この3つを使うと、寄与度は次の式で求められます。

寄与度 ＝ 個別銘柄の株価変動幅 × 株価換算係数 ÷ 除数

株価換算係数が大きい銘柄ほど、同じ値幅が動いても指数への影響が大きくなります。これが「値がさ株が日経平均を動かす」と言われる理由です。株価の絶対水準が高く、係数も大きい銘柄が、指数の主導権を握る構造になっているのです。

実際の相場で計算してみる

実際の例として、2026年7月21日の相場を見てみましょう。この日、アドバンテストは前週末比2,125円高となり、1銘柄で日経平均を約512円押し上げました。日経平均全体の上昇幅は2,091円でしたから、約4分の1をこの1銘柄が稼いだ計算になります。

先ほどの式に当てはめてみます。株価変動幅2,125円に株価換算係数7.2を掛けると15,300円。これを除数の約29.8で割ると、およそ513円となり、実際に報じられた寄与度とほぼ一致します。同じ日、ソフトバンクグループと合わせた上位2銘柄で約775円分を押し上げました。

これが「アドバンテストが日経平均を押し上げた」と表現される根拠です。詳しい相場の流れは2026年7月21日の深掘りノートをご覧ください。

よくある誤解・注意点