日経平均は3日ぶり反落、終値は70,035円
10月7日の日経平均株価は前日比648.27円安の70,035.71円と、3日ぶりに反落しました。一時は前日比プラスに転じる場面もありましたが、その後は利益確定売りに押され、7万円目前まで下落しました。
TOPIXは29.45ポイント安の4,154.11と0.70%下落しました。取引時間中には最高値を上回る場面もありましたが、終値では更新できませんでした。
相場を動かした主な材料
最大の要因は短期的な過熱感です。日経平均は5日と6日の2日間で約2,400円上昇しており、寄り付きから利益確定売りが先行しました。
前日の米国市場ではS&P500が最高値を更新しましたが、東京市場では値がさの半導体株に売りが集中しました。米10年債利回りが5.3%前後で高止まりしていることや、中東情勢への警戒も買いを控えさせる要因となりました。
指数を支えた銘柄と重荷になった銘柄
東京エレクトロン（約154円）、アドバンテスト（約121円）、ファーストリテイリング（約66円）、キオクシアHD（約59円）、TDK（約50円）の5銘柄で約449円を押し下げ、下げ幅の約7割を占めました。
押し上げ側はソフトバンクグループや太陽誘電、スズキでしたが、いずれも寄与度は10円前後にとどまりました。
市場全体の温度感
東証プライムの値下がり比率は62.6%で、値下がり銘柄は950を超えました。33業種中25業種が下落し、前日に大きく上昇した銀行、非鉄金属、鉄鋼に反動の売りが出ました。
一方、電気・ガスや食料品、情報・通信など8業種は上昇しました。過熱を警戒した資金がディフェンシブ株に移る、循環的な動きがみられた一日です。
今後の日経平均の見通し
| 期間 | 想定レンジ | 主な前提条件 |
|---|---|---|
| 翌営業日 | 69,300円〜70,900円 | FOMC議事要旨と米10年債入札の結果。7万円と5日線を保てるか |
| 1ヶ月後 | 66,500円〜73,500円 | 主要企業の決算、10月末の日米金融政策会合、中東情勢 |
| 1年後 | 60,000円〜80,000円 | AI・半導体需要の持続と長期金利の落ち着き |
日経平均は5日移動平均線（69,586円）を上回っており、上昇基調は崩れていません。8日のファーストリテイリング決算が、過去最高値（72,366円）をうかがうか、調整が続くかを分ける材料となりそうです。
今日のまとめ
前日まで指数を押し上げた半導体株が、この日は下げの主因となりました。ただ終値で7万円を維持しており、過熱感を冷ます範囲の調整にとどまった一日でした。
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