日経平均は大幅反発、終値は69,946円
10月5日の日経平均株価は前週末比1,637.40円高の69,946.86円と大幅反発しました。前場には取引時間中として約3カ月ぶりに7万円台を回復し、高値は70,072.13円を付けました。
TOPIXは54.22ポイント高の4,145.22で、上昇率は1.33%と日経平均の約半分にとどまりました。
相場を動かした主な材料
最大の材料は米9月雇用統計の下振れです。雇用者数は2.9万人増と予想を大きく下回り、米追加利上げ観測が後退しました。
前週末の米国市場ではSOX指数が2.40%上昇し、東京市場でも半導体関連株に買いが集中しました。G7が石油備蓄の協調放出で合意し、燃料高への懸念が和らいだこともリスク選好を後押ししました。
一方、米10年債利回りは5.27%前後と高い水準にあります。高市首相が所信表明演説で市場の急変に機動的に対応する姿勢を示したことでドル円は157円台後半へ押し戻され、上値を抑える要因となりました。
指数を支えた銘柄と重荷になった銘柄
アドバンテスト（約360円）、東京エレクトロン（約336円）、ファーストリテイリング（約236円）、ソフトバンクグループ（約151円）の4銘柄で約1,084円を押し上げ、上げ幅の6割超を占めました。
押し下げ側はキオクシアHDや塩野義製薬で、いずれも寄与度は10円台と影響は小さいものでした。
市場全体の温度感
東証プライムの値上がりは863銘柄、値下がりは633銘柄で、値上がり比率は約56%でした。33業種中22業種が上昇し、電気機器が上昇率トップとなりました。
一方で電気・ガス、鉱業、海運は下落しました。指数の上げ幅ほど買いは広がらず、値がさ半導体株に偏った上昇といえます。NT倍率も16.87倍と前営業日の16.70倍から上昇し、日経平均主導の構図が続いています。
今後の日経平均の見通し
| 期間 | 想定レンジ | 主な前提条件 |
|---|---|---|
| 翌営業日 | 69,200円〜70,500円 | 10年国債入札の結果と植田日銀総裁の発言 |
| 1ヶ月後 | 66,000円〜73,000円 | 主要企業の決算と、10月末の日米金融政策会合 |
| 1年後 | 60,000円〜80,000円 | AI・半導体需要の持続と長期金利の落ち着き |
25日移動平均線からの上方乖離は約6.5%と過熱感も意識される水準です。7万円台に定着できるかは、内外の長期金利の動向が左右しそうです。
今日のまとめ
米利上げ観測の後退を追い風に、日経平均は一時7万円台を回復しました。ただし上昇は半導体株に集中しており、買いの広がりが今後の焦点です。
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