日経平均は3営業日ぶり大幅反発、終値は66,232円
7月21日の日経平均株価は、前週末比2,091円07銭高の66,232円19銭と3営業日ぶりに大幅反発しました。上昇率は3.26%で、この日の高値で引ける強い展開でした。前週末17日に歴代5位の下げ幅を記録した反動から、朝方より買い戻しが先行。TOPIXも95.74ポイント高の4,014.95ポイントと反発し、両指数そろって高値引けとなりました。
相場を動かした主な材料
最大の材料は、前週末の急落に対する自律反発です。大きく売られた半導体株の一角に買い戻しが入りました。
外部環境の好転も追い風でした。3連休中の20日に米フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が反発し、21日の韓国株が一時3%超上昇。世界を揺るがした「中国AIショック」が一服し、AI・半導体関連の地合いが改善しました。加えて原油高を背景に鉱業・石油関連が買われ、商社株や保険株などバリュー系にも資金が向かいました。
指数を支えた銘柄と重荷になった銘柄
押し上げの中心は半導体の値がさ株でした。アドバンテストが1銘柄で日経平均を約512円押し上げ、ソフトバンクグループ（約263円）と合わせた上位2銘柄で約775円分を稼ぎました。キオクシアHDやファーストリテイリング、東京エレクトロンも上昇に貢献しています。
一方、重荷となったのはコナミグループ（約12円押し下げ）や任天堂などで、規模は限定的でした。
市場全体の温度感
東証プライムの値上がり銘柄は全体の約79.0%を占め、値下がりは約18.8%。値上がり銘柄数は1,231とプライム全体のおよそ8割にのぼり、買いは市場全体に広がりました。下落したのはその他製品と水産・農林業の2業種のみで、ほぼ全面高に近い地合いです。ただし売買代金は約9兆9,675億円と前週末比では減少しており、商いを伴った勢いというより急落後の買い戻し主体という点は意識しておきたいところです。
今後の日経平均の見通し
| 期間 | 想定レンジ | 主な前提条件 |
|---|---|---|
| 翌営業日 | 65,000円〜67,500円 | 米ハイテク決算と半導体株の地合い、ドル円162円台の維持 |
| 1ヶ月後 | 62,000円〜69,000円 | 来週のFOMC、中東情勢と原油、国内企業決算の内容 |
| 1年後 | 60,000円〜75,000円 | 世界景気の方向、AI投資の持続性、国内長期金利の上昇ペース |
今日のまとめ
前週末の歴史的急落から一転、AI・半導体主導で全面高となった一日でした。反発の持続力は米ハイテク決算と中東情勢次第で、どちらにも振れやすい局面が続きます。
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