日経平均は大幅続伸、終値は69,317円
2026年6月15日の東京株式市場で、日経平均株価は3日続伸し、前週末比3297円46銭(4.99%)高の6万9317円50銭で取引を終えました。6月3日に付けた終値での最高値(6万8402円)を大幅に上回り、史上初めて6万9000円台に乗せています。
TOPIXも続伸し、前週末比117.64ポイント(3.03%)高の3999.60と最高値を更新しました。上げ幅は歴代2位の大きさで、地政学リスクの後退を受けた全面高となりました。
相場を動かした主な材料
最大の材料は、米国とイランの戦闘終結合意です。トランプ大統領が日本時間15日早朝、SNSで合意成立を発表したことで、投資家心理が一気に強気に傾きました。
合わせて、ホルムズ海峡の開放期待からWTI原油先物が前週末比で4%超急落し、インフレ懸念の後退が幅広い銘柄への買いを後押ししました。
指数を支えた銘柄と重荷になった銘柄
プラス寄与度の上位には、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン、アドバンテストなど半導体・AI関連の値がさ株が並びました。トヨタ自動車など出遅れていた自動車関連や、原油安を受けた日本航空・ANAホールディングスにも買いが入りました。
一方、マイナス寄与度の上位にはKDDI、キッコーマン、良品計画が入り、内需・ディフェンシブ系の一部銘柄は小幅安となりました。
市場全体の温度感
東証プライム市場の値上がり銘柄数は1090と全体の約7割を占め、値下がりは434、変わらずは40でした。特定の大型株だけが指数を押し上げたのではなく、相場全体に買いが広がる「全面高」の様相となりました。
今後の日経平均の見通し
| 期間 | 想定レンジ | 主な前提条件 |
|---|---|---|
| 翌営業日 | 68,800円〜70,200円 | 16日の日銀金融政策決定会合の結果やイラン情勢の続報次第で振れやすい局面 |
| 1ヶ月後 | 66,500円〜72,000円 | 17日のFOMC結果、19日のイラン和平覚書署名式の行方次第で上下双方に振れる可能性 |
| 1年後 | 62,000円〜78,000円 | AI・半導体需要の持続性、米金融政策の方向性、中東情勢の安定度合いが上値・下値を左右 |
今日のまとめ
米イラン戦闘終結合意と原油急落を受けて、日経平均は史上最大級の上げ幅で初の6万9000円台に到達しました。半導体関連を中心とした全面高の一日でしたが、今週は日銀会合やFOMCなど重要イベントが続くため、当面は神経質な展開も想定されます。
より詳しい分析は深掘りノートをご覧ください。
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