日経平均は4日ぶり反発、終値65,416円

6月9日(火)の東京株式市場で日経平均株価は4営業日ぶりに反発し、前日比1,392円03銭(+2.17%)高の65,416円63銭で引けた。前日(8日)に2,563円安という史上5番目の大幅下落を記録していただけに、自律反発狙いの買いが入りやすい地合いだった。寄り付きから上昇したが午前中に一時マイナスに転じる場面もあり、後場に先物主導の買いが加速して上げ幅を一気に拡大した。65,000円台の回復は5月28日以来となった。TOPIXも4営業日ぶりに反発し、前日比43.73ポイント(+1.14%)高の3,896.11で引けた。

相場を動かした主な材料

最大の押し上げ材料は前日の米国市場での半導体株の急反発だ。前週末(5日)に10%超急落していたフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が8日の取引で前日比+5.6%と急伸した。グーグルが半導体大手インテルにAI処理専用チップ「TPU」を300万個超発注したとの報道でインテルが+11.2%と急騰し、相場全体を牽引した。ナスダック総合も前週末比+0.8%高で終えた。この流れを引き継ぎ、東京市場でも半導体・電子部品株に買いが戻った。

もう一つの材料が中東情勢の改善だ。8日の米国時間にイランとイスラエルが相互攻撃を停止したと表明、トランプ大統領も「和平交渉は進行中」とSNSに投稿した。地政学リスクへの懸念が後退し投資家心理が改善、原油先物も下落してインフレ懸念の後退を後押しした。ただし停戦は恒久合意ではなく、ホルムズ海峡の封鎖も継続中であることから楽観は早計だ。

指数を支えた銘柄と重荷になった銘柄

値上がり寄与のトップは東京エレクトロン(終値59,920円・前日比+4,900円)で、1銘柄だけで日経平均を492.77円押し上げた。日経平均の上昇幅(1,392円)のじつに約35%を1銘柄が担った計算だ。キオクシアHD(76,450円・+4,570円)、アドバンテスト(26,330円・+1,095円)、村田製作所(+981円)、イビデン、太陽誘電も大きく反発した。一方、値下がり寄与ではファーストリテイリング、日東電工、ソニーG、中外製薬、大塚HDが並んだ。前日に上昇したディフェンシブ・内需株からAI・半導体株へという資金のローテーションが起きた一日だった。

市場全体の温度感

東証プライムの売買代金は10兆9,342億円と引き続き活発で、値上がり842銘柄(約54%)が値下がり670銘柄(約43%)を上回った。前場の前引け時点では値上がり銘柄が970と7割近くに達していたが、後場に半導体以外の銘柄に利食い売りが広がり終値ベースでは比率が縮んだ。日経平均の+2.17%に対してTOPIX(+1.14%)の回復が鈍かったことが、半導体への集中度の高さを物語っている。グロース250指数が続落・2カ月ぶり安値となったことは、新興・中小型株への売り圧力がまだ継続していることを示しており、大型株主導の反発にとどまった一日といえる。

今後の日経平均の見通し

期間 想定レンジ 主な前提条件
翌営業日(6/10) 64,500円〜66,500円 米5月CPI発表前の様子見。結果次第でギャップ変動のリスクあり
1ヶ月後(7月初旬) 62,000円〜69,000円 日銀会合・FOMC・スペースXのIPO通過後の需給次第。タカ派が重なれば下値圧力継続
1年後(2027年6月) 60,000円〜80,000円 AI需要の中長期継続が前提。利上げサイクルが1〜2回で終われば上値余地大

今日のまとめ

「急落の翌日に急反発」という激しい値動きが続いているが、東エレク1銘柄で35%を担うという集中寄与の構造は変わっていない。AI・半導体への需要そのものへの懐疑論はまだ台頭していないが、今週の米5月CPI、来週のスペースXのIPO・日銀会合・FOMCという3大イベントを通過するまでは、高ボラティリティの相場が続く可能性がある。より詳しい分析は深掘りノートをご覧ください。

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【2026年6月9日】今日の日本株 深掘りノート|SOX+5.6%反発とイランイスラエル停戦表明が重なり日経平均1392円高の急反発
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