日経平均は3日ぶり反落、終値66,734円
6月2日(火)の東京市場で日経平均株価は3営業日ぶりに反落し、終値は前日比200円09銭(0.30%)安の66,734円24銭だった。前日6月1日に66,934円の最高値を更新した直後とあって利益確定売りが先行し、下げ幅は前場に一時1,400円近くまで広がる荒い展開となった。後場は急速に下げ幅を縮小し、▲200円という小幅反落で着地した。
相場を動かした主な材料
米・イラン停戦協議の停滞が最大の下落要因だった。ホルムズ海峡の開放に時間を要するとの見方が広がり、原油高止まりへの懸念から機械・自動車・商社株など景気敏感セクターに売りが集中した。前日の最高値更新後という局面で、利益確定売りの圧力が加わり下げを増幅させた。
一方、後場にはアンソロピック(Anthropic)のIPO非公開申請報道(ロイター)が買い戻しの契機となった。AI株への投資意欲が根強いことが確認され、先物買いが流入。さらにWSTS(世界半導体市場統計)が2026年の半導体市場が前年比90%増・初の1兆ドル突破と発表したことで、キオクシアHDが後場に一段高となり指数の下げ縮小に寄与した。
指数を支えた銘柄と重荷になった銘柄
アドバンテスト、東京エレクトロン、ソニーGが上昇し指数を支えた。なかでもSBG(9984)は前場に一時▲7%超の急落を演じたが、アンソロピックIPO申請報道を受けて後場に切り返しプラス転換。この1銘柄の動きが前場急落・後場V字の主役となった。
一方、TDK、ファーストリテイリング、ファナック、信越化学が下落。前日急騰の反動もあり、電子部品や素材株にも利確売りが広がった。値下がり銘柄は全体の70%に達し、指数の下落幅よりも市場全体の痛みは深かった。
市場全体の温度感
東証プライムの売買代金は12兆5,012億円と前日(11兆9,152億円)を上回る厚い商いとなった。前場の急落局面で投げ売りと拾い買いが交錯し、後場もキオクシア中心に活況が続いた。ただし値上がり銘柄は28%にとどまり、市場全体は下落優勢。NT倍率(日経÷TOPIX)は高水準を維持しており、少数の主力株が指数を保つ「スター銘柄依存型相場」が続いている。
今後の日経平均の見通し
| 期間 | 想定レンジ | 主な前提条件 |
|---|---|---|
| 翌営業日(6月3日) | 66,000〜67,500円 | キオクシア説明会の内容次第。好内容なら半導体主導で続伸の可能性 |
| 1ヶ月後(7月上旬) | 64,000〜70,000円 | 中東停戦の進捗が焦点。ホルムズ正常化なら7万円圏、長期化なら65,000円割れリスク |
| 1年後(2027年6月頃) | 65,000〜80,000円 | AI・半導体の継続的な需要拡大と日銀の利上げペースが上値を規定 |
今日のまとめ
最高値翌日に1,400円安まで急落しながら最終的に▲200円で着地した今日は、AI相場の底堅さを再確認した一日とも言える。WSTS発表の「2026年半導体市場が初の1兆ドル突破(前年比90%増)」は、この相場の根拠がまだ崩れていないことを示す数字だ。明日のキオクシア説明会の内容と、米・イラン停戦交渉の次の一手が相場の方向性を決めるカギを握っている。
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