【2026年9月2日】今日の日本株ノート｜長期金利3%超えと原油高で全面安、日経平均1,889円安

日経平均は大幅3日続落、終値は64,325円

9月2日の日経平均株価は、前日比1,889円70銭安の64,325円64銭と大幅に3日続落しました。下落率は2.85%です。

1,019円91銭安の65,195円43銭で始まった後も戻りは鈍く、下げ幅は一時1,999円87銭に達しました。安値は64,215円47銭です。TOPIXも100.26ポイント安の4,081.60と10営業日ぶりに反落し、9日続伸が止まりました。

最大の材料は国内長期金利です。新発10年債の利回りが3.015%まで上昇し、1996年9月以来の高水準となりました。8月31日の2.940%、9月1日の一時3.000%から3営業日連続で切り上がっています。企業の金利負担や資金調達への警戒感が高まり、株式全体のバリュエーションが切り下がりました。

2つ目は中東情勢の一段の悪化です。米中央軍がイラン革命防衛隊を標的とした攻撃開始を発表し、ホルムズ海峡の緊張が再燃しました。WTI原油は一時92ドル台まで急伸しています。8月31日の85.76ドルから3営業日で約8%の上昇です。

3つ目が前日の米国株安でした。9月1日のダウは419.02ドル安と3日続落。米ISM製造業景況指数とJOLTS求人件数がいずれも市場予想を下回り、景気減速とインフレ懸念が同時に意識される状況になっています。加えて午後には日銀・高田審議委員のタカ派的な発言が伝わり、円買いと株売りが進みました。

押し下げの中心はソフトバンクグループで、1銘柄で日経平均を約271円押し下げました。アドバンテストを加えた上位2銘柄で約474円分です。以下、東京エレクトロン、リクルートホールディングス、TDK、ファーストリテイリング、ファナックと値がさ株が並びました。

一方、押し上げ寄与のトップは第一三共でしたが、その寄与度は約3円にとどまります。塩野義製薬、住友ファーマ、伊藤忠商事、セブン&アイ・ホールディングスが続きました。買われたのは医薬品と食品にほぼ限られています。

前日9月1日に押し上げ寄与の上位を占めた商社や自動車も、この日は下落に転じました。原油高が続いているにもかかわらず商社が売られており、地政学リスクが「原油高メリット」ではなく「リスク回避」として意識されたことがうかがえます。

東証プライムの値上がり銘柄比率は6.4%、値下がりは92.3%でした。東証33業種はすべて下落し、上昇した業種はありません。下落率トップは非鉄金属で、住友金属鉱山が11.55%安、日鉄鉱業が15.47%安と急落しました。前日のNY金先物が1.9%安と3日続落したことが売り材料です。

日経225構成銘柄の騰落は値上がり14、値下がり210、変わらず1。寄与度の合計は値上がり側が12.21円のプラス、値下がり側が1,901.91円のマイナスでした。前日は値上がり170銘柄・寄与度454.67円のプラスでしたから、一夜での反転です。

この2営業日、日経平均が下げてもTOPIXは上昇していました。特定業種から抜けた資金が別の業種へ移る「入れ替え」が起きていたためです。今日はその受け皿が消えました。売買代金は8兆344億円と前日から増加しており、売りの勢いを伴った下落だったといえます。

期間	想定レンジ	主な前提条件
翌営業日	63,500円〜65,300円	今晩の米ADP雇用リポートとブロードコム決算。国内長期金利の上昇ペースが緩むかが焦点
1ヶ月後	59,000円〜68,000円	9月4日の米雇用統計、9月15〜16日のFOMC、日銀の9月会合。中東情勢の推移も大きな変数
1年後	58,000円〜80,000円	金利水準の切り上がりが定着するか、企業業績が金利上昇を吸収できるか