日経平均は3日ぶり大幅反落、終値は6万5269円
8日の東京株式市場で日経平均株価は3営業日ぶりに大幅反落し、前日比1130円51銭（1.70％）安の6万5269円33銭で取引を終えました。大引けにかけて下げ幅を広げ、この日の安値で終える展開です。
寄り付きは前日の急騰の反動から売りが先行しましたが、前場中盤には6万6791円84銭まで上昇してプラス圏を回復する場面もありました。その後は円高と中東情勢を嫌気した売りに押され、日中の値幅は約1523円に達しています。TOPIXは75.47ポイント（1.83％）安の4050.33と4日ぶりに反落しました。
相場を動かした主な材料
最大の材料は円相場です。ドル円は東京時間の午前に一時152円88銭まで下落し、2月17日以来およそ7カ月ぶりの円高水準をつけました。4月末から5月、7月の円買い介入でも超えられなかった155円の節目を、今回は介入なしで突破しています。日銀の追加利上げ観測に加え、米財務長官が日銀に早期の利上げを促しているとの見方が背景です。
もう一つは中東情勢です。後場にサウジアラビア南部で複数のエネルギー施設が攻撃を受けたと報じられ、リスク回避の売りが強まりました。WTI原油は時間外で1バレル94ドル台まで急伸しています。なお前日7日の米国市場はレーバーデーで休場でした。
指数を支えた銘柄と重荷になった銘柄
プラス寄与はソフトバンクグループが突出しました。約2カ月ぶりの高値をつけて5.45％高となり、1銘柄で日経平均を約273円押し上げています。以下はニトリHDが約15円、KDDIが約12円と続きました。
マイナス寄与は東京エレクトロンが約185円、アドバンテストが約164円、TDKが約103円でした。前日に買われた半導体・電子部品がそのまま売られた形です。ソフトバンクGの逆行高がなければ、下げ幅は1400円を超えていた計算になります。
市場全体の温度感
東証プライム市場の値下がり銘柄は74.5％に達し、値上がりは23.2％にとどまりました。前日は値上がり40.7％、値下がり56.9％でしたから、売りの広がりは一段と強まっています。日経平均採用銘柄でも値上がり59に対し値下がりは165でした。
業種別では情報・通信業、石油・石炭製品、鉱業が上昇した一方、ガラス・土石製品、輸送用機器、電気機器が下落しています。円高を受けて輸出関連から内需・ディフェンシブへ資金が移った一日と整理できます。売買代金は8兆4774億円と高水準を保っており、パニック的な売りというより材料に沿った持ち高整理の色彩が濃い内容でした。
今後の日経平均の見通し
| 期間 | 想定レンジ | 主な前提条件 |
|---|---|---|
| 翌営業日 | 64,300円〜66,200円 | 休場明けの米国市場の反応。円高が152円台前半へ進めば下値模索、153〜154円で落ち着けば自律反発も |
| 1ヶ月後 | 61,000円〜68,500円 | 日銀会合とFOMCの結果、円相場の落ち着きどころ。中東情勢と原油価格の推移 |
| 1年後 | 57,000円〜79,000円 | AI・半導体投資サイクルの持続性、日米金融政策の方向、為替の中期水準 |
今日のまとめ
前日に買われた銘柄が今日そのまま売られ、円高という一つの材料で相場の景色が入れ替わりました。値下がり銘柄が4分の3という数字が示すとおり、指数の下げ幅以上に厳しい一日だったといえます。
今週は米国の物価統計、来週には日銀の金融政策決定会合が控えており、円相場の水準を巡って方向感が変わりやすい局面が続きそうです。
より詳しい分析は深掘りノートをご覧ください。
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