相場ノートには「日経平均は＋500円高だったが、TOPIXは小幅安と対照的な動き」「NT倍率が過去最高を更新」といった記述が頻繁に登場します。TOPIXは東京証券取引所が算出する日本の代表的な株価指数ですが、同じ「日本株」を映す日経平均とはまったく異なる性質を持っています。両者の違いと、相場ノートで登場する局面での読み方を整理します。
一言定義
定義
TOPIXとは、東京証券取引所に上場する約1,700銘柄の浮動株時価総額を基準に算出される株価指数です。1968年1月4日の時価総額を100として、現在の水準がどれだけ変化したかを表します。JPX総研が算出・公表しています。
なぜ相場ノートで重要なのか
相場ノートに「日経平均は大幅高だが、東証プライム銘柄の7割が値下がり」という記述が出てくるとき、その対比を映す指数がTOPIXです。日経平均は一部の値がさ株の影響を強く受けるのに対して、TOPIXは市場全体の時価総額の変化を反映するため、どちらが「日本株全体の体温」を示しているかを判断する際の基準になります。
また、日経平均をTOPIXで割った「NT倍率」は、2026年に入り過去最高水準を連日更新しています。NT倍率が高いほど「日経平均がTOPIXに対して割高・過熱」とも読めるため、深掘りノートや週次まとめで頻繁に取り上げられる指標です。TOPIXを理解していないと、この文脈を正確につかむことができません。
仕組みと計算方法
TOPIXの計算式は「算出時点の構成銘柄の時価総額 ÷ 基準時価総額 × 100」です。基準時価総額は1968年1月4日の東証市場第一部全体の時価総額（約8兆6,020億円）が使われています。
日経平均が「株価水準の高い銘柄ほど影響が大きい」修正平均型であるのに対して、TOPIXは「時価総額の大きい銘柄ほど影響が大きい」時価総額加重型です。この違いが、両指数の動きの乖離を生む最大の要因です。たとえば株価が低くても時価総額が大きいメガバンクや自動車大手はTOPIXへの寄与度が高く、逆にファーストリテイリングのような値がさ株は日経平均ほどはTOPIXを動かしません。
さらに、TOPIXでは発行済株式数のうち実際に市場で流通している「浮動株」のみを算出に使います。政策保有株や大株主が固定保有している株は除外されるため、実勢の売買を反映しやすい設計です。特定の銘柄のウエートが過大にならないよう「キャップ調整係数」も設けられています。
2025年1月に完了した制度改革の第1弾では、流通株式時価総額が100億円未満の銘柄のウエートが段階的に引き下げられ、構成銘柄数は2022年時点の約2,200から約1,700へ絞り込まれました。さらに2028年7月を目標とする第2弾では、スタンダード市場・グロース市場まで対象を拡大しつつ、売買代金の回転率と浮動株時価総額の基準で厳選した約1,100銘柄へと再編される予定です。
実例：2026年のNT倍率と相場の読み方
実際の例として、2026年4〜6月にかけての相場を見てみましょう。この時期、AI・半導体関連の値がさ株に買いが集中したことで日経平均は最高値を更新する一方、TOPIXは小幅な動きにとどまりました。2026年6月1日には日経平均がTOPIXで割ったNT倍率が約16.98倍と過去最高を更新しており、銀行株や自動車株など内需系のTOPIX寄与度が高い銘柄が出遅れていた構図がそのまま数値に表れていました。
相場ノートで「日経は強いがTOPIXは弱い」という記述が出てくる局面は、まさにこの乖離が起きているサインです。全体相場が本当に底上げされているのか、一部銘柄のみが高騰しているだけなのかを見極めるうえで、TOPIX単体の動きが重要な判断材料になります。日々の相場の文脈をより深く読みたい方は、深掘りノート一覧もあわせてご参照ください。
よくある誤解・注意点
⚠ よくある誤解
誤：TOPIXは日経平均の「弱めの版」で、日経平均と同じ方向に動く
正：TOPIXと日経平均は算出方式が根本的に異なるため、一方が上昇しながらもう一方が下落するケースが実際に起きます。2026年4月22日には日経平均が＋236円高の一方、TOPIXは下落するという逆行が観測されました。
誤：TOPIX構成銘柄＝東証プライム市場の全銘柄
正：2025年1月の制度改革完了により、流動性基準を満たさない銘柄は除外されています。現在は約1,700銘柄が対象で、さらに2028年にかけて約1,100銘柄へ絞り込まれる予定です。
まとめ
- TOPIX＝約1,700銘柄の浮動株時価総額で算出される指数
- 日経平均との乖離（NT倍率）が市場の偏りを映す
- 2028年に向けた制度改革で構成銘柄が約1,100へ再編予定