高配当ETFと個別高配当株、どちらが初心者向き？

「配当金をもらえる投資を始めたい。でも、高配当ETFと個別の高配当株、どちらから始めればいいのだろう」。NISAの成長投資枠を使おうとして、ここで手が止まる方は少なくありません。

この記事では、次の3点を整理します。

高配当ETFと個別高配当株の仕組みの違い
5つの視点（必要資金・分散・手間・コスト・自由度）での比較
自分に合った始め方を決めるための考え方

本記事の情報は2026年9月18日時点のものです。最新情報は各公式サイトをご確認ください。

先に結論：迷ったら「ETFを土台に、個別株は少しずつ」

最初に結論をお伝えします。初心者の方が迷った場合は、高配当ETFを土台にするほうが無理のない選択です。

理由は3つあります。

1本で数十社に分散でき、1社の減配で受ける影響が小さい
銘柄選びや決算チェックの手間がほとんどかからない
数千円から買える銘柄があり、少額で始めやすい

ただし、ETFが「正解」で個別株が「不正解」という話ではありません。ETFには保有コストがかかり、中身を自分で選べないという弱点もあります。

個別株には、企業を知る楽しさや株主優待など、ETFにはない魅力があります。ETFで配当投資の感覚をつかみ、慣れてきたら1株単位で個別株を足していく。この併用型が、多くの初心者にとって現実的な進め方です。

以下、その根拠を順番に見ていきます。

そもそも何が違う？基本の仕組み

高配当ETFとは

ETF（上場投資信託）は、証券取引所に上場している投資信託です。株と同じように、取引時間中に売買できます。

高配当ETFは、配当利回りの高い銘柄を集めた指数に連動するように運用されます。たとえば「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信（1489）」は、日経平均の構成銘柄のうち、予想配当利回りの高い原則50銘柄にまとめて投資できる商品です。

組み入れ企業から受け取った配当は、経費を差し引いたうえで「分配金」として投資家に支払われます。

個別高配当株とは

個別高配当株は、配当利回りの高い企業の株を自分で選んで直接保有する方法です。配当利回りは「年間配当金÷株価×100」で計算します。

株価2,000円・年間配当80円なら、配当利回りは4.0%です。株価が下がれば利回りは上がり、株価が上がれば利回りは下がります。この関係は後半で重要になります。

図1：仕組みの違い早見表

項目	高配当ETF	個別高配当株
投資対象	指数が選んだ数十社のパッケージ	自分で選んだ企業
受け取るお金	分配金	配当金
銘柄を選ぶ人	指数のルール	自分
保有中のコスト	信託報酬などがかかる	かからない
株主優待	なし	あり（企業による）
売買単位	1口や10口単位が中心	原則100株（1株単位のサービスもあり）
NISA	成長投資枠の対象商品が多い	成長投資枠の対象

（関連用語：ETF、配当利回り、信託報酬）

2026年9月のいま、知っておきたい前提

比較に入る前に、現在の相場環境をひとつ確認しておきます。「高配当」という言葉のイメージと、足元の数字にズレが生じているためです。

国内の高配当ETFで純資産総額が最大の1489は、分配金利回りが2.60%です（2026年9月17日基準、過去1年の実績ベース、運用会社公式サイト）。70銘柄に投資する1577も2.51%です（同）。

「高配当ETFなら3〜4%」という情報を目にした方は、意外に低いと感じるかもしれません。これは分配金が減ったからではありません。株価の上昇が、分配金の増加ペースを上回った結果です。

市場全体でも同じ傾向が見られます。東証プライム市場の予想平均配当利回りは2.06%、新発10年国債の利回りは2.935%でした（いずれも2026年8月18日時点、証券会社資料）。国債の利回りが株式の平均配当利回りを上回る状況です。

もちろん、株式と国債は性質が異なります。株式には増配や値上がりの可能性がある一方、元本割れや減配のリスクがあります。単純にどちらが有利とは言えません。

ここで押さえたいのは、「利回りの数字だけで選ぶ時期ではない」という点です。配当が長く続くか、増えていく余地があるか。この視点が、ETFでも個別株でも大切になります。

5つの視点で比較する

視点1：いくらから始められるか

ETFの強みとしてよく挙がるのが、少額で買えることです。1489の取引所価格は3,585円で、1口から買えます（2026年9月18日終値）。

一方、1577は1口60,470円です（同）。同じ高配当ETFでも、最低投資額には大きな差があります。

なお、運用会社は2026年8月25日、1577を含む6銘柄の受益権分割と売買単位の変更を発表しました。分割は2026年10月から2027年3月にかけて順次行われ、売買単位は10口単位に変わる予定です。1577の最低投資額は今後下がる見込みですが、具体的な時期と分割比率は公式の開示資料でご確認ください。

個別株は原則100株単位です。株価2,000円なら、最低でも20万円が必要になります。10社に分散しようとすれば、200万円規模の資金が要る計算です。

ただし、この「個別株は資金が必要」という常識は変わりつつあります。1株から買える単元未満株のサービスが広がっているためです。

主要ネット証券4社の単元未満株サービスは、いずれも買付手数料が無料です（2026年7月時点）。NISA口座であれば、売却時の手数料も4社すべてで無料とされています（同）。手数料体系は変更されることがあるため、利用前に各社の公式サイトでご確認ください。

単元未満株には注意点もあります。注文から約定までのタイミングが限られること、取扱銘柄数が証券会社によって異なること。そして株主優待は、原則として100株以上の保有が条件になることです。

（関連用語：単元未満株、単元株、約定）

視点2：分散と減配への強さ

初心者にとって最も重要なのが、この視点です。

高配当株投資で避けたいのは、保有企業の減配です。減配が発表されると、配当収入が減るだけでなく、株価も下落しやすくなります。収入と資産の両方が同時に傷つく「二重の損失」です。

減配の影響がどれくらい違うか、単純な試算で見てみます。

図2：1社が配当を半分に減らした場合の影響（均等保有と仮定した単純試算）

保有銘柄数	受取配当全体への影響
1社のみ	−50.0%
5社	−10.0%
10社	−5.0%
50社（ETFのイメージ）	−1.0%

※各銘柄の配当額が同じと仮定した場合の計算です。実際のETFは銘柄ごとの組入比率が異なります。

1社に集中していれば、受取額は半分になります。50社に分散していれば、影響は1%にとどまります。分散の効果は、これほど大きいものです。

では、ETFなら分配金は減らないのでしょうか。答えは「減ることはあるが、ゼロにはなりにくい」です。1489の分配金の推移で確認します。

図3：1489の年間分配金の推移（1口あたり・税引前）

年（決算日ベース）	年間分配金	グラフ（■＝約5円）
2018年	約41.7円	■■■■■■■■
2019年	約44.6円	■■■■■■■■■
2020年	約38.6円	■■■■■■■■
2021年	約46.9円	■■■■■■■■■
2022年	約71.4円	■■■■■■■■■■■■■■
2023年	約70.3円	■■■■■■■■■■■■■■
2024年	78.0円	■■■■■■■■■■■■■■■■
2025年	89.0円	■■■■■■■■■■■■■■■■■■
直近1年（2025年10月〜2026年7月）	94.0円	■■■■■■■■■■■■■■■■■■■

※運用会社公式サイトの分配金履歴（100口あたり、受益権分割の影響を調整済み）をもとに筆者が集計。過去の実績であり、将来の分配金を示唆・保証するものではありません。

コロナ禍の2020年は、前年から約13.5%の減少でした。1577も同じ年に約14%減り、2020年7月期の分配金は0円でした。ETFも景気悪化の影響は受けます。

それでも年間で見れば、分配金は途切れていません。その後は企業の株主還元強化を追い風に、増加が続いています。数十社に分散されているからこそ、一部の企業の減配が全体に与える影響が和らぎます。

個別株で同じ安定感を得るには、相応の銘柄数と業種の分散が必要です。高配当株は銀行、商社、通信、保険、海運、鉄鋼など特定の業種に偏りやすい傾向があります。同じ業種に集中すると、市況が悪化したときに複数銘柄が同時に減配するおそれがあります。

（関連用語：減配、分散投資、景気敏感株）

視点3：手間と必要な知識

ETFは、買ったあとの手間がほとんどかかりません。銘柄の入れ替えは、指数のルールに沿って自動的に行われます。決算を1社ずつ確認する必要もありません。

個別株は、買う前も買ったあとも確認すべきことが多くなります。最低限、次のような点を見ておきたいところです。

個別高配当株のチェックリスト

予想配当利回りが極端に高くないか（6%超は減配リスクを疑う目安とされます）
配当性向（利益のうち配当に回す割合）が30〜60%程度に収まっているか
連続増配や累進配当（減配せず、維持または増配する方針）の実績があるか
営業キャッシュフローが安定していて、配当をまかなえているか
保有銘柄の業種が4〜5以上に分かれているか

これらを四半期ごとの決算で確認し続けるには、時間と知識が要ります。投資に使える時間が限られる方にとって、手間の差は大きな判断材料になります。

逆に、決算を読むことが苦にならない方にとっては、この手間こそが個別株の面白さです。企業を調べる過程で、投資の知識が身についていきます。

（関連用語：配当性向、累進配当、営業キャッシュフロー）

視点4：コスト

ETFの弱点は、保有しているあいだコストがかかり続けることです。

1489の信託報酬は年0.308%（税込）、その他の費用を含めた総経費率は年0.37%です（集計期間：2026年1月8日〜7月7日、運用会社公式サイト）。1577は信託報酬が年0.352%、総経費率が年0.38%です（同）。

0.3%台と聞くと小さく感じます。受け取る分配金と比べると、印象が変わります。

図4：1489を100万円分保有した場合の目安（筆者試算）

項目	年間の金額	計算の前提
分配金（税引前）	約26,000円	分配金利回り2.60%
保有コスト	約3,700円	総経費率0.37%
分配金に対するコストの割合	約14%	3,700円÷26,000円

※2026年9月17〜18日時点の公式データによる単純計算です。コストは信託財産から差し引かれるため、別途請求されるものではありません。利回り・経費率は変動します。

分配金の約14%に相当する金額を、分散と手間の省略の対価として支払っている計算です。個別株であれば、保有中のコストはかかりません。

この対価を高いと見るか、妥当と見るかは人それぞれです。自分で50社を調べて管理する時間を考えれば、妥当と感じる方も多いはずです。

売買手数料については、ETFも個別株も国内株式の手数料体系が適用されます。主要ネット証券には、条件を満たすと国内株式の売買手数料が無料になるコースがあります。最新の条件は各社の公式サイトでご確認ください。

（関連用語：信託報酬、総経費率）

視点5：自由度と楽しさ

個別株の魅力は、自分で選べることです。応援したい企業、事業内容を理解できる企業だけを保有できます。株主優待を受け取れる銘柄もあります。

ETFでは、組み入れ銘柄を選べません。好みでない企業が含まれていても、外すことはできません。

さらに、初心者が見落としやすい点があります。高配当ETFは、中身が定期的に入れ替わるという点です。

1489が連動する日経平均高配当株50指数は、毎年6月末に構成銘柄を見直します。5月末時点の予想配当利回りが高い銘柄を、ルールに従って選び直す仕組みです。

2026年6月の定期見直しでは、11銘柄が新たに採用され、8銘柄が除外されました。除外された銘柄には、三菱商事、住友商事、みずほフィナンシャルグループといった大型株が含まれています。

これらの企業が配当を減らしたとは限りません。視点の冒頭で触れたとおり、株価が上がると配当利回りは下がります。業績が好調で株価が上昇した企業ほど、「高利回り」の基準から外れやすくなるのです。

個別株であれば、株価が上がっても保有を続け、増配の恩恵を受け続けるという選択ができます。ETFではその判断を指数に委ねることになります。どちらが良い悪いではなく、仕組みの違いとして理解しておきたい点です。

（関連用語：日経平均高配当株50指数、定期見直し、株主優待）

図5：5つの視点の比較まとめ

視点	高配当ETF	個別高配当株	初心者にとって
1. 必要資金	数千円から買える銘柄あり	原則100株。単元未満株なら1株から	差は縮小
2. 分散・減配への強さ	1本で数十社に分散	自分で銘柄数・業種を分散する必要	ETFが有利
3. 手間・知識	ほぼ不要	決算や配当方針の確認が必要	ETFが有利
4. 保有コスト	年0.3%台（1489・1577の場合）	なし	個別株が有利
5. 自由度・優待	銘柄を選べない。優待なし	自分で選べる。優待あり	個別株が有利

初心者がつまずきやすい「分散」と「手間」でETFが優位に立ちます。これが、冒頭の結論の根拠です。

共通の注意点：税金とNISAの設定

ETFでも個別株でも、受け取る分配金・配当金には通常20.315%の税金がかかります。100万円分の1489から年間約26,000円の分配金を受け取る場合、税金は約5,300円です。手取りは約20,700円になります。

NISAの成長投資枠で購入すれば、この税金がかかりません。年間の投資枠は240万円で、主要な国内高配当ETFの多くが対象になっています。

ここで必ず確認したい設定があります。配当金の受取方法です。

NISAで非課税にするための必須設定

受取方法を「株式数比例配分方式」にする（証券口座で受け取る方式）
「配当金領収証方式」や「登録配当金受領口座方式」では、NISA口座でも20.315%が課税される
ETFの分配金も、個別株の配当金も同じ扱い
設定は証券会社のマイページなどで確認・変更できる

日本証券業協会も注意喚起を行っている、見落としの多いポイントです。口座を開設したら、最初に確認しておくと安心です。

もうひとつ、再投資の扱いも知っておきましょう。ETFの分配金は、自動では再投資されません。受け取った分配金で買い増す場合は、自分で注文を出す必要があります。NISA口座での買い増しは新規の買付として扱われ、その年の投資枠を使います。

なお、NISAを使わず課税口座で保有する場合の補足です。国内株式の配当金と日本株ETFの分配金は、確定申告で総合課税を選ぶと「配当控除」の対象になります。一般に、課税所得が695万円以下の場合は有利になりやすいとされます。ただし、住民税や社会保険料などに影響する場合があります。利用を検討する際は、税務署や税理士にご相談ください。

（関連用語：成長投資枠、株式数比例配分方式、配当控除）

タイプ別：あなたに合うのはどっち？

ここまでの内容を、タイプ別に整理します。

図6：タイプ別の目安

こんな方	向いている方法
投資に使える時間が少ない	高配当ETF
決算書を読んだことがない	高配当ETF
まず数千円〜数万円で試したい	高配当ETF（または単元未満株）
1社の減配で大きく動揺しそう	高配当ETF
企業を調べること自体が楽しい	個別高配当株
株主優待も楽しみたい	個別高配当株（100株以上）
保有コストをかけたくない	個別高配当株
どちらにも魅力を感じる	ETFを土台に、個別株を少額で追加

併用する場合の考え方の一例を紹介します。資産の土台となる部分をETFで持ち、残りの一部で個別株を1株ずつ試していく方法です。

個別株の部分が小さければ、銘柄選びを誤っても全体への影響は限られます。経験を積みながら、自分に合う比率を探していけます。比率に正解はありません。無理のない範囲で、ご自身で決めることが大切です。

始め方：3つのステップ

ステップ1：証券口座とNISA口座を開く

ETFも個別株も、売買には証券口座が必要です。非課税で配当を受け取りたい場合は、NISA口座もあわせて申し込みます。NISA口座は1人1口座で、金融機関は年単位で変更できます。

ステップ2：配当金の受取方法を確認する

前述の「株式数比例配分方式」になっているかを確認します。最初の配当の権利確定日より前に済ませておきましょう。

ステップ3：少額から、時期を分けて買う

最初から大きな金額を入れる必要はありません。1口、1株から始めて、値動きや分配金の入金を実際に体験してみる。購入時期を数回に分ければ、高値でまとめて買ってしまうリスクも抑えられます。

買う前には、運用会社の公式サイトや交付目論見書で、最新の利回り・費用・リスクを確認しておきましょう。

よくある質問

Q1. 高配当ETFなら、元本割れしませんか？

いいえ、元本割れの可能性があります。ETFは株式の集まりですから、相場全体が下がれば価格も下がります。分散によって抑えられるのは、主に個別企業に起因するリスクです。相場全体の下落リスクは残ります。

Q2. 利回りが高い銘柄ほどお得ですか？

そうとは限りません。利回りの高さは、株価が大きく下がった結果である場合があります。業績悪化で株価が下がり、その後に減配が発表されるケースもあります。利回りだけでなく、配当の継続性を確認することが大切です。

Q3. ETFの分配金は、毎回同じ金額ですか？

いいえ、決算期ごとに変わります。1489や1577は年4回の分配ですが、日本企業の配当時期の影響で、4月と10月の分配金が多く、1月と7月は少ない傾向があります。年間の合計で見ることをおすすめします。

Q4. 投資信託という選択肢はありますか？

あります。高配当株指数に連動する投資信託（非上場）も販売されています。100円など少額から積み立てやすく、商品によっては分配金の再投資を自動で行えます。一方、ETFのように取引時間中にリアルタイムで売買することはできません。費用や分配方針は商品ごとに異なるため、各運用会社の公式情報でご確認ください。

Q5. 米国の高配当ETFとは何が違いますか？

大きな違いは税金と為替です。米国株や米国ETFの配当には、米国で10%の税金がかかります。NISA口座でも、この現地課税分は非課税になりません。また、円とドルの為替変動の影響も受けます。本記事では、国内の高配当ETFと日本株に絞って比較しています。

まとめ

迷ったら、高配当ETFを土台にするのが無理のない選択。分散と手間の面で初心者に向いている
ETFでも分配金は減ることがある。ただし数十社に分散されているため、1社の減配の影響は小さい
ETFの弱点は、年0.3%台の保有コストと、銘柄を自分で選べないこと。株価が上がった優良株が入れ替えで外れることもある
個別株は単元未満株で1株から買える。企業を選ぶ楽しさや株主優待が魅力だが、銘柄数と業種の分散、決算の確認が欠かせない
2026年9月時点では、代表的な高配当ETFの分配金利回りは2%台。利回りの数字だけでなく、配当の継続性や成長性を見ることが大切
NISAで非課税にするには「株式数比例配分方式」の設定が必須

ETFか個別株かは、二者択一ではありません。まずはETFで配当投資の感覚をつかむ。興味が湧いたら、1株から個別株を試してみる。ご自身のペースで、長く続けられる形を見つけてください。