「米国で逆イールドが1年以上継続、景気後退警戒」——相場ノートで景気見通しの文脈で登場する逆イールドは、過去の景気後退（リセッション）のほぼすべてに先行して発生してきた「伝説のシグナル」です。
逆イールドとは何か
定義
逆イールド（逆イールドカーブ：Inverted Yield Curve）とは、短期金利（例：2年債利回り）が長期金利（例：10年債利回り）を上回る状態のことです。通常は長期金利の方が短期より高い（正常なイールドカーブ）ですが、中央銀行が利上げを続けると短期金利が急上昇し、長期金利を超えることがあります。この「逆転」が逆イールドです。米国では「2年債−10年債のスプレッドがマイナス」になることで広く確認されます。
なぜ相場ノートに逆イールドが登場するのか
逆イールドは米国で1970年以降のすべての景気後退（リセッション）に先行して発生してきた実績があります。「逆イールド発生→平均12〜18カ月後に景気後退」というパターンが知られており、市場参加者が景気の先行きを警戒するシグナルとして機能します。景気後退懸念が高まると株式市場はリスクオフに傾き、特に景気敏感株・グロース株への打撃が大きくなります。
逆イールドが景気後退を予測する理由
中央銀行が急激な利上げを行うと短期金利が上昇します。長期金利は「将来の経済成長・インフレ期待」を反映するため、利上げで景気が冷え込むと予想されると長期金利が低下します。この「短期高・長期低」が逆転の原因です。銀行は「短期で資金を調達して長期で貸し出す」ビジネスモデルなので、逆イールドになると利ざやが縮小し貸し出しを絞ります。企業・個人への融資が減ると経済活動が萎縮し、実際に景気後退につながるという連鎖が生まれます。
実例：2022〜2024年の米国逆イールドと株価
FRBの急速な利上げを受けて2022年から米国の2年債−10年債スプレッドがマイナスに転じ、約2年間逆イールドが続きました。この間、市場では「景気後退（リセッション）はいつ来るか」が最大の焦点となり、景気敏感株が売られ、ディフェンシブ株・短期債への資金シフトが起きました。詳しくは深掘りノートをご覧ください。
よくある誤解・注意点
⚠ よくある誤解
誤：逆イールドが発生したらすぐに株を売るべきだ
正：逆イールドから景気後退まで平均12〜18カ月のタイムラグがあります。また逆イールド中でも株価が上昇した局面（2022〜2023年）があり、逆イールド発生と同時の売りは早すぎるケースもあります。「逆イールド＝即暴落」ではなく「景気後退リスクが高まっている」サインとして中期的なポートフォリオ調整の参考にするのが適切です。
まとめ
- 逆イールドは短期金利が長期金利を上回る状態で、過去の米国の景気後退にほぼ先行して発生してきた指標
- 逆イールドから景気後退まで平均12〜18カ月のタイムラグがあり、即売りサインではない
- 銀行の利ざや縮小→融資減少→景気後退という連鎖メカニズムが景気後退の伏線になる